メンバー近藤 昴
Subaru Kondo
Personality パーソナリティ
サン共同税理士法人
CHO・税理士 近藤 昴
2008年5月よりデロイト トーマツ税理士法人GES部門に勤務し、海外拠点を多く持つ日本・海外企業に対する国際人事異動に関するアドバイザリー業務などに従事。
2011年11月 ビジネスタックスサービス部門に異動し、約9年間勤務。マネジャーとして国内上場企業や外資系企業の税務コンサルティング業務及び税務コンプライアンス業務、税務顧問及び業務効率化提案などを行ってきた。
2020年12月、約12年間マネジャーとして勤務したデロイト トーマツ税理士法人を退職。
2021年1月にサン共同税理士法人に参画し、パートナーに就任。
Profile プロフィール
| 学歴 | 中央大学商学部商業・貿易学科 |
|---|---|
| 税理士登録 | 平成25年（2013年） |
| 登録番号 | 123285 |
| 税理士会 | 東京地方税理士会 |
| 支部 | 横浜中央支部 |
| 資格 | 税理士 |
| 出身地 | 神奈川県横浜市 |
| 略歴 | 2008年5月よりデロイト トーマツ税理士法人GES部門に勤務し、海外拠点を多く持つ日本・海外企業に対する国際人事異動に関するアドバイザリー業務などに従事。 2011年11月 ビジネスタックスサービス部門に異動し、約9年間勤務。マネジャーとして国内上場企業や外資系企業の税務コンサルティング業務及び税務コンプライアンス業務、税務顧問及び業務効率化提案などを行ってきた。 2020年12月、約12年間マネジャーとして勤務したデロイト トーマツ税理士法人を退職。 2021年1月にサン共同税理士法人に参画し、同月、横浜オフィス所長に就任。 |
| 取扱業務 | [大企業税務] 連結納税・グループ通算制度、組織再編税制 [国際税務] 日本進出（inbound）、海外進出（outbound） [IPO] 融資調達支援、IPO支援、資本政策支援 [M&A] 財務・税務デューデリジェンス、FA業務、企業価値評価 |
|---|---|
| 言語 | 日本語、英語 |
| 役職 | 2021年 サン共同税理士法人 社員（横浜オフィス所長） |
| 出版物 | 『すごい社長は知っている 会社の価値の高め方』(株式会社アックスコンサルティング出版局・共著) 『詳解連結納税Q&A』（清文社・共著） |
|---|---|
| 記事 | ・月刊経理ウーマン（2023年7月号）「事業再構築補助金のの内容と上手な使い方教えます」 ・公認会計士ナビ（2023.06.20）「新しい制度への対応は、会計事務所とお客様双方の業務効率化・DX化のチャンス」 ・月刊実務経営ニュース（2022年9月号）『事務所運営のDX化推進で会計業界全体の浮揚を目指すサン共同税理士法人』 |
| セミナー | 弥生PAPカンファレンス 2023 春（2023年5月26日～7月7日）ビデオ出演 |
Message メッセージ
01.お客様に向けて
私の税理士としてのモットーは「クライアントファースト」であることです。
「クライアントファースト」であるために、お客様に対して誠実でありたいと考えており、常にお客様の立場に立ち、きちんと同じ方向を向いてサービスを提供致します。
「クライアントファースト」であるために、専門家としての知識は最低限のマナーだと感じており、日々変化する難解な税制・会計基準及びトレンドをいち早くキャッチして、お客様に情報として還元致します。
これからも「クライアントファースト」をモットーに、専門家として付加価値の高いサービスを提供し続け、お客様のニーズに応えられるよう精進してまいります。
02.キャリア
大学在学中に会社経営を直接サポートできる税理士という仕事に魅力を感じて、税理士資格取得を志しました。大学卒業後の2008年5月にデロイト トーマツ税理士法人GES部門に入社致しました。当部門では、海外拠点を多く持つ日本・海外企業に対する国際人事異動に関するアドバイザリー業務を担当致しました。
2011年11月にビジネスタックスサービス部門に異動し、国内上場企業や外資系企業の税務コンサルティング業務及び税務コンプライアンス業務、税務顧問及び業務効率化提案などを担当してきました。
2020年12月に約12年間勤務したデロイト トーマツ税理士法人をマネジャーとして退職。
2021年1月にサン共同税理士法人に参画し、同月に横浜オフィス所長に就任。
03.専門分野
法人税務アドバイザリー及び連結納税・単体納税の確定申告業務について幅広い経験を有しており、特に国際税務を専門領域としております。
具体的には、外資系企業・外国法人への日本進出に関する税務アドバイス、税務調査対応、DDレポート作成、税務オピニオンレター作成及び海外取引に関するアドバイスなどのご提案を得意としており、日本語・英語による対応が可能です。